訓練の様子
多数傷病者対応実施訓練
東山梨消防本部では、令和3年12月7日(火)及び8日(水)に、甲州市役所で所有しているバスを借用し、多数傷病者対応実動訓練を実施しました。
この訓練は、「多数傷病者発生時の救急救護活動計画」に基づき、大きな事故などが起きた際に多数のケガ人が発生することを想定して、トリアージ(多数の傷病者のうち、症状により搬送順位を決定すること)によって重症者を最優先に必要な応急処置を実施した後、適応する医療機関へ迅速かつ安全に搬送することを目的としています。また、応援協定により他の機関へ協力をお願いすることも想定した中で、現場での指揮命令系統の確立及び出場隊間の連携を図り、有事における対応力の向上を図ることができました。
災害は、いかなる時も突然起き、また、スピーディーな対応を求められるため、今後も様々な訓練を実施し、災害時への対応に活かしてまいります。
人身事故合同訓練
東山梨消防本部では、令和3年10月5日(火)に、勝沼ぶどう郷駅前公園において、当消防本部と日下部警察署及びJR職員との合同訓練を実施しました。
近年、管内の駅(甲斐大和駅から東山梨市駅)において人身事故の発生が多くなっており、迅速な対応を求められています。
本訓練では、人身事故発生時に安全かつスピーディな対応力の向上を図る事が出来ました。
今後も各関係機関との合同訓練を実施し、交通事故現場に於ける救助体制の充実強化及び協力・連携体制の構築に努めてまいります。
【JR職員 情報共有】
【消防 資機材準備】
【傷病者 救出・搬送】
雁坂トンネル防災訓練
東山梨消防本部では、令和3年9月30日(木)に、山梨県と埼玉県を繋ぐ雁坂トンネル内において、東山梨消防本部と埼玉県の秩父消防本部及び山梨県道路公社雁坂トンネル管理事務所との連携訓練を実施しました。
この訓練は、交通事故を想定して、両消防本部において災害時の情報連絡体制の確立を図る事を目的として実施しました。
雁坂トンネルでは、令和2年にトンネル内で大型バイクの死亡事故が発生しており、今後も災害が発生することを想定し、他消防本部と連携して事故車両から安全かつ迅速に要救助者を救出するための救出訓練が実施でき、各隊員の知識及び技術の向上を図ることができました。
今後も各関係機関との連携訓練を実施し、交通事故現場に於ける救助体制の充実強化に努めてまいります。
【合同指揮本部設置】
【要救助者救出】
【秩父消防本部との連携】
土砂災害救出訓練
東山梨消防本部では、令和3年8月5日(木)、6日(金)、12日(木)及び13日の4日間、管内にある塩山総合グラウンドの敷地内において、土砂災害救出訓練を実施しました。
近年、気象変動の影響により、集中豪雨の発生頻度が増大し、当消防本部管内においても大規模な土砂災害の発生が危惧されています。
また、令和3年7月3日に静岡県熱海市伊豆山地区で発生した土砂災害現場においても、当消防本部から緊急消防援助隊として出動し捜索救助活動を実施いたしました。
土砂災害現場では、非常に危険で困難な活動を強いられるため、今後も本訓練をとおし、若年層職員への土砂災害に対する知識を深めるとともに活動要領及び救助技術の向上を図り職員一丸となって取り組んでまいります。
【応急土留め設定訓練及び掘削訓練】
事故車両救出訓練
東山梨消防本部では、令和3年6月9日(水)、及び10日(木)の2日間、管内にある自動車解体業社(株式会社エムアンドエー山梨カープレス産業)の敷地内において、同社から提供していただいた車両を使用し、事故車両救出訓練を実施しました。
この訓練は、交通事故発生時の事故車両から安全、確実、迅速に要救助者を救出するための救出訓練及び救助資器材の取扱い訓練を行い、各隊員の救助技術の向上を図ることができました。
今後も同種の業者等に協力を仰ぎながら、交通事故現場に於ける救助体制の充実強化に努めてまいります。
【フロントガラス切断訓練】
【フロントドア開放訓練】
雁坂トンネル防災訓練
令和2年9月25日(金)、雁坂トンネル上り線において、軽乗用車の単独事故が発生したことを想定し防災訓練を実施しました。
この訓練は、山梨県道路公社雁坂トンネル有料道路管理事務所と東山梨消防本部及び秩父消防本部の消防相互応援協定の下、避難誘導訓練、救急活動訓練及び消火活動訓練を行い、トンネル災害における各隊の技術向上及びトンネル利用者の安全確保を図ることができました。
【合同指揮本部運用訓練】
【消火活動訓練】
水難救助訓練
令和2年度 水難救助訓練の様子です。
令和2年8月18日(火)及び8月21日(金)の2日間、管内にある乙女湖(琴川ダム)において、水難救助訓練を実施しました。
この訓練は、台風や集中豪雨及び湖面での事故発生時の水難救助活動を想定し、水難救助資器材による救出訓練及び救助ボートの操縦訓練等を行い、各隊員の救助技術の向上を図ることができました。
今後は関係機関と連携を密にし、水難救助体制の充実強化に努めてまいります。